みなさん、こんにちは！
既にご存じの方もいらっしゃるかと思いますが、トビタテの2024年度（第16期）の募集がスタートしました。トビタテには、高校生の留学と大学生の留学と2種類ありますが、ここでは大学生の留学を中心にお話ししていきます。現在大学生のみなさんはもちろん、現在高校生、というみなさんやそのご家族・関係者の方も、ご参考になさってください。
募集の情報が集まっているウェブサイトはこちらです。応募を予定されている方は、全体を丁寧に見ていただくことをオススメいたします。また、「【大学生等対象】2024 年度(第 16 期)派遣留学生募集要項」も必ずご確認ください。
今回のブログでは、このサイトの全体を丁寧に見るのはちょっと…、という方のために、要点のみをまとめてお伝えします。テーマは、応募する際のポイントとなる、コース選択とアンバサダー活動・エヴァンジェリスト活動についてです。
まず、応募する際には、以下の3つのコースの中から1つを選択して応募していただくことになります。以下のカッコ内の数字は支援人数（奨学金の合格者数）を指しますが、支援人数全体（250 名）の１割程度、新大学１年生（2024年４月に大学、短期大学、専修学校（専門課程）へ第１学年として進学する者）を採用する予定となっています。
イノベーターコース（50名）：自ら課題を設定し解決に向けて試行錯誤し、独自の構想力をもって既存の枠組みを超えた新たな価値を創造しようとする（ゼロをイチにする様な）挑戦的な留学計画
例：シリコンバレーインターン…物理的な距離を超えられる世界の実現を目指し、シリコンバレーで当時の先端技術であったVRを用いた遠隔操作ロボット開発に携わる。
STEAMコース（100名）：日本及び世界の社会課題解決のための技術革新や新産業創出に貢献するSTEAM（Science, Technology, Engineering, Art, Mathematics）領域における留学計画
例：ソフトウェア開発技術を磨く…交換留学でマネジメントを専攻しながら、インターンシップで量子コンピュータ向けアルゴリズム・ソフトウェア開発等を手がける。
ダイバーシティコース（100名）：派遣留学生の専門領域における課題解決に取り組む留学計画（スポーツ、芸術、人文学、社会科学、総合知領域等を含む多様な領域）
例：インドのNPOでインターン…インドの貧困女性のエンパワメントをするNPOと協働し、ファッションショーを開催。貧困とジェンダーの課題に取り組む。
（上記のウェブサイトおよび2023年度教職員向け資料「トビタテ！留学JAPAN新・日本代表プログラム【大学生等対象】第15期募集説明会教職員向け2022年12月」から引用）
どのコースもとてもカッコイイ名前がついていて、どれにしようかと悩まれるかもしれませんね。いずれにせよ、コースごとに採択される人数が異なりますので、コースを選択される際の参考にしてください。
トビタテに応募するにあたっては、まずは留学計画を立てることが必要となってきます。留学計画の中には、もちろん留学先の国や学校名・参加プログラム名等の留学先に関連する情報を含める必要があります。そのほかにも含めなくてはいけない必須の内容として、「アンバサダー活動」と「エヴァンジェリスト活動」があります。言葉も少し難しいので、こちらの活動を説明します。
アンバサダー活動のアンバサダー（ambassador）とは、大使という意味です。アンバサダー活動とは、みなさんが留学した際に留学中に現地で、「日本のアンバサダー」となり日本のよさを発信してもらう活動のことを指します。具体的には、みなさんがアンバサダーとなり日本への関心を高めてもらうことで、留学先に日本のファンというネットワーク（人脈）を増やすための活動です。
もうひとつのエヴァンジェリスト活動ですが、エヴァンジェリスト（evangelist）とは伝道師の意味です。つまり、留学を経験して帰国した皆さんが、日本で自分の留学経験を伝えることで、留学したいというムードを盛り上げることを目的としています。
アンバサダー活動は留学中に現地で実施し、エヴァンジェリスト活動は帰国後に日本で実施することが主に想定されています。これらについても応募する際の書類の中に計画やアイディアを記載する必要があります。そこまでまだ考えていない、という人ももちろんいるかもしれませんが、具体的な自分の留学中の姿や帰国後の展開を想像するだけでも楽しいですし、とても役に立つと思います。応募書類の準備から留学は始まっています。ぜひ楽しみながら準備を進めてください。
ここまでお読みいただきありがとうございました。みなさんの留学が実現するよう応援しております！
（2023年度教職員向け資料「トビタテ！留学JAPAN新・日本代表プログラム【大学生等対象】第15期募集説明会教職員向け2022年12月」より抜粋）